【新聞ウォッチ】自動車8社4〜6月決算総括、 “ドル箱市場”復活で分かれた明暗

モータースポーツ レスポンス

気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊(朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版)から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析するマスコミパトロール。

2015年8月5日付

●トヨタ営業益最高7560億円、4〜6月円安が押し上げ(読売・2面)

●車各社決算、北米で明暗、4〜6月期(読売・8面)

●架線断線JR4線止まる、横浜・桜木町、乗客、線路歩き避難も(朝日・1面)

●中国減速、日本企業に影、車販売先行き警戒(朝日・7面)

●原油4カ月ぶり安値、45ドル台中国減速で需要減、ガソリン安家計に恩恵(毎日・6面)

●国内設備投資13.9%増、今年度見通し製造業バブル期超え(産経・11面)

●米新車販売、7月5.3%増、10年ぶり高水準(東京・7面)

●エアバス、ANA案支持、スカイマーク支援策巡り(日経・1面)

●トヨタ、天津に新工場、初期投資抑え年産10万台(日経・11面)

●ホンダ中国販売7月は50.4%増(日経・11面)

●ヤマハ発、62%増益、1〜6月最終、マリン事業けん引(日経・15面)

●スズキ株、連日の最高値、好調なインド販売評価、米ファンドの株取得、思惑も(日経・15面)

ひとくちコメント

円安の恩恵とはいえ売上高、営業利益、純利益とも第一四半期としては過去最高を更新したトヨタ自動車が発表したことで、自動車大手8社の2015年4〜6月期連結決算が出そろった。

きょうの各紙が一覧表とともに取り上げているが、「車各社決算北米で明暗」(読売)、「地域戦略で明暗分かれる」(産経)、「北米、国内不振補う」(日経)などの見出しがわかりやすいが、大きな特徴は、各社のグローバル戦略の違いで明暗が分かれた格好だ。

例えば、景気回復とともに新車販売が絶好調な北米地域で台数を伸ばしたトヨタ、日産自動車、富士重工業の3社が売上高、純利益ともに4〜6月期としては過去最高を更新。国内販売が大苦戦のホンダも北米が好調で増収増益を確保したが、今期から国際会計基準を採用しており、米国会計基準のトヨタなどとは単純比較ができない面もある。

半面、スズキ、ダイハツ工業の軽自動車「2強」は、激しいシェア争いとともに4月からの軽自動車税引き上げが追い打ちをかけ、最終利益が減益となり、タイなどアジアが主戦場の三菱自動車も減収減益となった。

また、北米や国内販売が好調だったマツダは欧州やロシアなど新興国通貨の下落に伴う為替差損などが響いて増収減益。各社とも持続的な成長を成し遂げるためには、減速の中国市場も含めたグローバル戦略の見直しが急務となっている。

  • 福田俊之
  • 日産自動車グローバル本社
  • 本田技研工業本社(東京青山)
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