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テスラ、EV大量生産に向けてコスト構造見直しへ…従業員の7%を削減

エコカー レスポンス

テスラ(Tesla)は1月18日、従業員のおよそ7%を削減するリストラ策を発表した。

テスラは、直近の2018年第3四半期(7〜9月)決算において、最終損益が3億1151万ドルの黒字を計上した。前年同期の6億1937万ドルの赤字から、黒字転換を果たしている。四半期ベースでの黒字計上は、2年ぶりだった。

黒字転換を果たした中での今回のリストラは、EVの大量生産に向けて、コスト構造の見直しが不可欠と判断したためだ。テスラの2018年の世界新車販売台数は、過去最高の24万5240台で、前年比はおよそ2.4倍と大きく増えた。大幅増に貢献したのは『モデル3』で、14万5846台を販売した。

しかし、モデル3の生産効率は、依然として低いのが現状だ。そこでテスラは、モデル3を大量生産して低価格化を進めるために、コスト構造の見直しの一環として、従業員のおよそ7%を削減する。

テスラの従業員は現在、およそ4万5000人だ。そのうちの7%のおよそ3150人が、リストラの対象になる。テスラのイーロン・マスクCEOは、「他に方法はない」としている。

  • 森脇稔
  • ブリュッセルモーターショー2019に展示されたテスラ・モデル3 (c) Getty Images
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