新興メーカーは「ダメ」！　クルマは「産地」も重要！　柔軟性のない日本人がこだわる「偏ったブランド」志向

この記事をまとめると

■世界的には韓国製タイヤなどはブランドとして認められている■日本ではアジアのタイヤなどは格下の意識が高い■自動車もメーカーだけでなく「生産地」にこだわるのは日本人特有だ

世界では日本以外のアジアのタイヤもブランド化している

　2022年がスタートした。新車販売の世界では、サプライチェーンの混乱による納期遅延が改善されないまま年を越したことになるが、1月1日から、トーヨータイヤとニットータイヤについて、国内市販用タイヤ出荷価格の改定が行われた。天然ゴムをはじめ原材料価格が高値で推移しているなか、企業努力だけでは吸収できないため値上げされたのである。　ダンロップ及びファルケンブランドのタイヤメーカーである住友ゴムも、すでに2022年3月より夏用、2022年4月より冬用タイヤ価格を約10％値上げすることを発表している。値上げの理由はトーヨータイヤと同じである。　アルミホイールについては、中国国内の電力不足により、週に3日しかも深夜だけ操業可能など、各工場の稼働が厳しく制限されていることで、中国で生産されるアルミホイールだけでなく、アルミ製造に必要な溶剤も品薄となり、2021年秋ぐらいから品薄状況が続いているなか、やはり価格上昇というものが取りざたされている。　タイヤに関しては、あくまで聞いた話であり、その真偽は不明であるが、某日系メーカーの新車が見たことのないブランドのタイヤを履いていたとの話を聞いた。ピカピカの新車だったそうで、納車後ブランドタイヤでもない、格安市販タイヤに履き替える理由はまずないので、完成車工場で装着されるOEMタイヤと思われるが、市販に比べ、さらにコスト要求の厳しいOEMタイヤについて、完成車メーカーが求める要件をクリアしていれば、今後は、品薄状況も目立ってくれば、お馴染みではないブランドのタイヤを履いた新車が納車されることが多くなるかもしれない。　市販タイヤの世界では、すでに海外の格安タイヤが多く流通している。クルマの使用頻度の多い人なら、タイヤ交換頻度も多くなるので、コストが最優先されることになるだろう。「タイヤにそんなにこだわらない」というひともいるだろうが、一方で新車納車時に「タイヤはどのブランドを履いているのかな」と気にするひともまだまだ多いのも確かである。　日本では馴染みが薄いので、韓国ブランドのタイヤを“格安ブランド”と思っているひとが多いが、グローバルマーケットでは“ブランドタイヤ”と位置づけられており、中国やアメリカなど海外で現地生産される日本車では当たり前のように完成車製造時に装着されていることが多い。先日、欧州の高級ブランド車をまとめて2車種借りて撮影するお手伝いをしたのだが、上級車種が韓国ブランドタイヤで、弟格のようなモデルは欧州系の誰でも知っているブランドのタイヤを履いていたのを見て少々驚いてしまったが、海外での韓国タイヤの位置づけは、もはやブランドタイヤとなっているのだなと感じた。

日本人はクルマの原産国にもこだわる国民性

　話はそれるが、あるドイツ系高級ブランドのあるモデルは、ガラスすべてが中国系メーカーのものとなっている。そして、この中国系自動車ガラスメーカーの製品は、部分的とはなるが欧州ブランド車で広く使われている。しかし、筆者がチェックしてきた限りでは、日系ブランドの国内仕様車では見たことがない。国内生産では海外製を用いても、それほどコスト削減効果などのメリットがないとの理由もあるのかもしれない。　完成車メーカーが自社の基準を満たしていると認めているからこそ、採用されているのだろうし、多くの人が“ガラスのブランド”などに興味を示すことはないだろう。　30数年前に我が家のマイカーを購入する時には、メーカーオプションで“某大手メーカーのタイヤ指定”というものがあり、選択したことがある。つまり完成車としてラインオフされる時にそのメーカー製タイヤが必ず装着されるというオプションであった。　当時のセールスマンになぜこのようなオプションがあるのかと聞くと、「そのタイヤメーカーの社員さんは、タイヤが他メーカーのものだと自動車通勤できないので用意されているようです」と説明をしていたのをいまも覚えている。下取り車のタイヤ表面のひび割れがひどいので父親が、「そのメーカーのタイヤにしたい（下取り車は違うブランドタイヤを履いていた）」というのでオプションを選んだのだが、タイヤが悪いのではなく、父親の日常メンテナンスに問題があったのは明らかだったのだが、そこに言及すると新車に入れ替えてもらえないかもしれなかったので黙っておくことにした。　ただ、現状はともかく“もの作り大国日本”というものを強く抱いていることもあるのか、日本人の多くはクルマ自体の原産国にもこだわることは世界的にも有名な話（日本車なら日本製、欧州車なら最低限欧州製）。そこら辺の消費者心理を無視したりするなど、扱いを間違えると、たちまちネガティブに働くことにもなりかねないのである。